日本では節電意識が高まっているために、家庭での太陽光発電への需要が見込まれています。
日本の電機メーカーでは、住宅用の太陽電池で世界最高水準の発電量をもつタイプを国内市場でも投入して行くことになっています。
太陽光発電では、太陽光から電気をつくる変換効率が問題になりますが、この変換効率を最大に高めた製品をヨーロッパ市場に続いて、日本市場でも発売して行く予定です。最新の太陽電池は、独自構造の新機種になっていて、従来の製品にくらべて、最大出力が230ワットから240ワットに増大します。
新機種では、より多くの太陽光を取り込めるようにセル構造を改良して、性能を高めています。
最新の太陽光パネルの変換効率は、18%を超えてきて、従来の製品より変換効率は7%近く向上しました。
変換効率が高くなった分、太陽光による発電量も多くなってきます。
最新の製品であれば、従来より年間の発電量が5%ぐらい増えるようです。
発電量が増える分、節電効果は以前より高まることが期待されます。太陽光発電とは太陽の光エネルギーを太陽電池により電力に変換する発電方式です。再生可能なエネルギーであり、発電時に二酸化炭素を排出しないクリーンなエネルギーとして注目されています。
設置する事により自宅で電気を作れるのでその分電気代を節約する事ができ、余った電気は電力会社に売ることができます。国や地方自治体の補助金制度があり、初期費用を抑える事ができます。初期費用には太陽光発電の設備一式と設置費用があり、それ以外に補助金の申請手続きやアフターフォローの諸費用などが必要な場合があります。
設置費用は屋根の向きや面積などにより変わってきます。国補助金制度の支給の条件に工事費込みで1kWあたり60万円以下であることが決められているので、目安にするとよいでしょう。同じ屋根の条件では費用が高くても発電量が多いほうがお得な場合もあるので、発電量や毎月の電気代、大体どれだけの余剰電力が出るかなど事前によく調べておく事が大事です。

太陽光発電の説明と選ぶ基準

地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出量を抑制する動きが官民あげて取り組まれています。
こうした動きのなかで、クリーンエネルギーとして注目される太陽光発電システム導入の拡大を図るために、国や都道府県、市町村が、それぞれ補助金を出して一般家庭での太陽光発電システムの設置を支援しています。
平成23年度補正予算分による国の補助金制度では、1kWあたり4万8千円の補助金が出ます。応募期間が平成24年3月30日までとなっているので、太陽光発電導入を考えている方は注意しましょう。
都道府県や市町村の太陽光発電導入に対する補助金は、各自治体がそれぞれの日程で補助金の申請を受け付けています。金額的には国の補助金よりは少なくなるようです。
予算も限られるので、補助金が得られないケースも考えられます。
また、すべての自治体で太陽光発電システムの補助金制度があるわけではありません。補助金の申請方法は複雑で面倒ですが、ほとんどの場合、太陽光発電の設置企業が代行してくれます。
家を新築する時に太陽光発電を導入しました。
「電気代が安くなる」とうたっているけれど実際どうなのだろうと、楽しみにしていました。引っ越しして、最初にきた電気代の明細書を見てビックリ。電気代の安い時間帯に洗濯機を回したり、掃除機をかけたりしたのが良かったのかもしれませんが、買った電気代と、売った電気代が変わらない。
つまり電気代ゼロ円という状態だったのです。
良い時には、売った代金で、電気代と水道代がまかなえる状況でした。太陽光発電をつけるのはすごい金額で当初つけるかつけないかで迷ったのですが、毎月の事を考えるとつけて良かったなと思います。そして、何より太陽光パネルで「今どれくらい発電しているのか。どれくらい電気を消費しているのか」を見ることができるのですが、「この家電製品はこんなにも電気を消費しているのだな」「この製品は思っていたより電気を消費しないのか」と、考えて使うようにもなり、ちょっとした節約にもなっています。